ライフプラン表シミュレーター

現在の年齢・資産・想定運用利回りを入力し、収入と支出を項目ごとに分けて （本人収入、年金、生活費、住宅費など）、それぞれの伸び率と有効な年齢範囲を設定すると、 設定した年齢までの資産推移を試算します。FP事務所が配る「ライフプラン表」と同じ形式で、 何歳で資産が尽きるか（あるいは生涯もつか）が一目で分かります。

詳細シミュレーション表（項目 × 年度）

横スクロールで全ての年度を確認できます。FP事務所が配布する「ライフプラン表」と同じ、項目を行・年度を列にした形式です。

このシミュレーターの使い方

まず現在の年齢・終了年齢・現在の資産・想定運用利回りという共通の4項目を入力します。 続いて「収入の項目」「支出の項目」で「＋追加」を押し、実際の家計を複数行に分けます。 各行には項目名・発生頻度・金額（万円）・上昇率（%）・年齢を入力します。 「発生頻度」は3種類：毎年（開始〜終了年齢の間ずっと発生）、 一回のみ（指定した年齢だけ1回発生。結婚・住宅の頭金など）、 N年ごと（開始年齢から指定した間隔で繰り返し発生。賃貸の契約更新料など）。 頻度を変えると入力欄も自動で切り替わります（「一回のみ」は終了年齢が不要、 「N年ごと」は「間隔（年）」欄が追加されます）。 支出項目の下にはよく使うテンプレート（住宅購入／賃貸、結婚費用、車の購入費用） のボタンがあり、押すと発生頻度・金額をあらかじめ設定した項目がそのまま追加されます （追加後も自由に編集できます）。 数字を変えるとグラフと下の項目別シミュレーション表がリアルタイムで更新されます。 「入力を保存」で全項目をブラウザに保存し、次回「呼び出し」で復元できます。 「CSVで書き出し」で表全体をファイルに保存し、Excelなどで続けて編集できます。

計算のしくみ

毎年、期首の資産に想定利回りをかけた運用収益を加え、 その年に発生するすべての収入項目とすべての支出項目を合算した収支を 足し引きして期末残高を求めます。各項目は発生頻度に応じてその年に金額が発生するかどうかが決まり （毎年／指定した年だけ／N年ごと）、金額は「今年」の値から各項目自身の上昇率で複利成長します。 現在（1年目）は成長を適用しません。

収入の「空白期間」に注意

どの収入項目も有効でない年（例えば本人収入の終了年齢を過ぎたのに、 年金の開始年齢にまだ達していない期間）があると、その間は資産と運用益だけで 生活費をまかなうことになり、資産が大きく減りやすくなります。本人収入の終了年齢を 後ろにずらす、年金の開始年齢を早める、支出を抑えるなど、前提を変えて試算してみてください。

家族：配偶者と子ども

「家族」は上記の収支項目とは異なり、持続的に存在し、自動的に再計算される設定です。 「＋配偶者を追加」では結婚時の本人の年齢・配偶者の年収（0円も可）・収入が終わる年齢を設定できます。 「＋子どもを追加」では誕生時の本人の年齢を設定し、教育段階ごとに—— 幼稚園・小学校・中学校・高校はそれぞれ公立／私立（幼稚園・高校は「通わない／進学しない」も選択可）、 大学は進学しない／国公立／私立文系／私立理系を選び、大学生の場合は自宅通学か下宿かも選べます。 「すべて公立・大学進学なし」「すべて公立・国公立大学」の2つのクイックテンプレートも用意しており、 ボタン1つで一括設定したうえで個別に調整できます。選択を変えるとその瞬間に、 子どもの年齢と新しい設定に基づいて教育費が再計算されます——項目を手動で直す必要はありません。 「結婚」「出産」のクイックボタンも、配偶者・子どもをそのまま追加します （結婚は結婚費用も同時に追加、出産はデフォルトの教育プランも同時に設定されます）。

テンプレート：住宅購入 vs 賃貸

「住宅：購入」を押すと、頭金（一回のみ）と 「住宅ローン＋固定資産税＋修繕費」の概算（毎年。デフォルトは頭金の年から35年間） の2項目が追加されます。これは簡易版です——実際のローン返済計算（元利均等・元金均等）や 住宅ローン控除などは考慮していないため、金額はご自身の物件価格・ローン条件に合わせて 調整してください。 「住宅：賃貸」を押すと、家賃（年換算）と2年ごとの契約更新料 （日本の賃貸でよくある慣例で、目安は家賃1ヶ月分程度）の2項目が追加され、 どちらも金額・年齢は自由に編集できます。

よくある質問

なぜ年収・支出を1つの数字ではなく項目ごとに入力するのですか？

FP事務所や銀行が配る「ライフプラン表」は、収入を本人収入・配偶者収入・年金・退職金など、支出を生活費・住宅費・教育費・保険料・車の費用などに分け、それぞれ独自の伸び率と有効な年齢範囲を持たせます。こうすることで、給与が年金に切り替わるタイミングや教育費が終わるタイミング、車の買い替え年の支出増加といった変化が、単一の「平均値」に埋もれずに見えるようになります。

リタイアや年金受給開始はどう表現しますか？

各項目自身の「開始年齢」「終了年齢」で表現します。例えば本人収入を「30〜64歳」に設定すれば65歳以降は0円になり、年金を「65〜95歳」に設定すればその期間だけ加算されます。同じ人の収入でも人生の段階で分けて複数の項目にすれば、別途「リタイア年齢」欄を用意しなくても表現できます。

上昇率はどう設定すればいいですか？

本人収入の昇給率は1%前後、年金は物価スライドなしを想定するなら0%、生活費はインフレ率（例：1%）、住宅費が固定のローン返済額なら0%、といった具合に項目ごとに自由に決められます。

「資産が尽きる年齢」とは何ですか？

毎年、すべての収入項目とすべての支出項目を合算した収支と運用収益を積み上げた結果、資産残高が初めてマイナスに転じる年齢です。以降の残高は0として扱いますが、その後に収支がプラスに戻れば残高が再び増えることもあります。「生涯もつ」と表示されれば、終了年齢まで資産は尽きません。

結婚・住宅購入・車の買い替えといったライフイベントはどう入力しますか？

項目の「発生頻度」を「一回のみ」にして、「発生年齢」にそのイベントが起きる年齢を入力すると、その年だけ金額が発生します。支出項目の下にある結婚費用・車の購入費用のボタンを押せば、一般的な目安金額（結婚費用300万円など）で一回のみの項目がそのまま追加され、あとから自由に編集できます。

「N年ごと」と「一回のみ」の違いは何ですか？

「一回のみ」はその年に1回だけ発生します（結婚など）。「N年ごと」は開始年齢から指定した間隔年数ごとに、終了年齢まで繰り返し発生します（賃貸の契約更新料が2年ごと、車の買い替えが7年ごとなど）。どちらも条件に合う年だけ金額が発生し、それ以外の年は0円です。

「家族」と通常の収支項目はどう違うのですか？

収支項目は「入力した金額が固定される」データですが、家族（配偶者・子ども）は「持続する」設定です。例えば子どもの教育プランを公立から私立に変更すると、該当する年の支出は自動的に新しい設定で再計算されます——自分で金額や年齢を直す必要はありません。そのため子どもの教育費は「収入・支出の項目」一覧には表示されず、「家族」セクションに独立して表示されます。

子どもの教育費はどうやって計算していますか？

子どもの現在の年齢から、幼稚園（3〜5歳）・小学校（6〜11歳）・中学校（12〜14歳）・高校（15〜17歳）・大学（18〜21歳）という段階に自動的に振り分け、選んだ公立／私立（大学は国公立／私立文系／私立理系、自宅／下宿）に応じた年額を反映します。これらの金額は文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」および大学費用に関する調査データをそのまま使用しています（出典は下記disclaimer参照）。

出産育児一時金や児童手当も反映されていますか？

はい。子どもが生まれた年には出産費用（令和6年度平均 約52万円）の支出と、出産育児一時金（50万円）の収入が1回だけ計上されます。0〜17歳（高校生年代まで）は児童手当として、3歳未満は年18万円、3歳以上は年12万円、第3子以降は年36万円が収入に加算されます（令和6年10月改正後、所得制限なし）。第3子以降の判定は本シミュレーターでは出生順で簡易的に行っており、実際の「現在扶養中の兄弟姉妹の人数」に基づく制度とは細部が異なります。

この結果どおりになりますか？

いいえ。数十年先までを一定の前提（各項目の上昇率・運用利回り）で単純計算した概算です。相場やライフイベントで大きく変わります。前提を複数パターン変えて、幅をもって将来をイメージするのに使ってください。

本シミュレーターは、数十年先までを一定の前提（各項目の上昇率・運用利回り）で単純計算した概算です。 入力は手取りベースを前提とし、税金・社会保険料の計算は行いません。各項目の金額は名目値で、 設定した上昇率のみで複利成長します。運用は単一の利回りで一定とします。 住宅購入テンプレートは簡易な概算であり、実際のローン返済計算・金利・ 住宅ローン控除などは考慮していません。実際の金額はご自身のローン条件に合わせて 調整してください。教育費・出産費用・ 出産育児一時金・児童手当は、文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」（幼稚園〜高校）、 公開されている大学費用調査（国公立／私立文系／私立理系、自宅・下宿の生活費を含む）、 厚生労働省関連資料（出産費用の平均値・出産育児一時金）、児童手当制度（令和6年10月改正後）に 基づく全国平均・名目金額（上昇率は適用しません）であり、実際の金額は公立・私立の別、地域、 奨学金の利用有無などにより異なります。0〜2歳の育児費は公的統計に基づく厳密な値ではなく 一般的な目安であり、自治体・所得により大きく変動する保育料は含みません。 児童手当の第3子以降の加算判定は、本シミュレーターでは出生順による簡易判定であり、 実際の「現在扶養中の兄弟姉妹の人数」に基づく制度とは細部が異なります。 実際の家計・相場・制度は変動するため、結果は将来を保証するものではありません。 最終的な判断はご自身の責任で、必要に応じて専門家にご相談ください。